なぜ、株を買えば下がり、
売れば上がるのか、そう疑問に思いながら、
株投資をしている方が多いのではないでしょうか？

そんなあなたは、きっと、日々の株価を見て、
取引をしているのではないでしょうか？

日々の日経平均株価を見れば、
小幅で上がったり下がったり、
急激に上がったり下がったりと動き回ります。

そんな中で、株価の後をいくら追っても、
買った時にはすでに天井近くで、
売った時には、底に近い状態になるのが必然なのです。

なぜなら、急激に上がったり下がったりした時には、
それを先導している人達が、
すでにポジションや利益を確定した後だからです。

つまり、急激に上がったり下がったりした後で、
それを見てから株を買ったり、売ったりしても、
負ける確率が非常に高いというわけなのです。

問題はそのことに、いつ、気づくのかなのです。
そして、気づいた後、どうすれば良いのか。
買えば下がり、売れば上がる解決方法はないのでしょうか？

実は、これを回避する方法として、
国内外重要な発表日程から判断して、
株を買ったり売ったりする方法があります。

ただ、この方法は、デイトレや数日単位というわけではなく、
数日から数週間単位での取引きとなり、
その間の多少の株価の上下には、反応してはいけません。

では、具体的に重要な国内外の発表としましては、
日銀金融政策決定会合の日、ＦＯＭＣの声明発表の日、
ＥＣＢ理事会での内容発表の日、日銀短観の発表の日です。

そして、売り圧力が強くなりがちな時としましては、
毎月第二金曜日のＳＱ清算値を算出する週、
略してＳＱ週と呼ばれる週があります。

個人的な判断になるかもしれませんが、
だいたい上記の４つの日程と、ＳＱ週が、
日経平均株価の上下に大きく影響を与えているように感じています。

たしかに、日々の株価の上下は多少ありますが、
大きな株価の上昇下降の波は、
上記の日程が大きく影響しているということです。

たとえば、ＳＱ週か、その前後数日に日経平均株価が底を打って、
それを過ぎると、日経平均株価が上昇しはじめて、
日銀金融政策決定会合の日辺りが、テッペンといった感じです。

もちろん、日銀が大規模な追加緩和などをした時には、
さらに、大きく株価が上昇することが過去には多かったので、
その点は、自己責任での判断が必要となります。

あくまで、日程による大きな株価の上下の波を知っておくことで、
買えば下がり、売れば上がるといった失敗も、
できるだけ減らせるヒントになると思います。

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